立木の移転に関する公示方法

樹木の集団である立木が、その生立する地盤とともに売買される場合には、地盤である土地の所有権移転登記が立木の移転についての公示方法になると解することについては、判例、学説ともにほとんど異論のないところといえます。ただし、立木が、原則として、地盤である土地の所有権の内容ないしは構成部分と解する判例、通説の立場と、その立木が、原則として、地盤である土地の所有権とは別個、独立の存在と解する有力説の立場とでは、多少、その法律構成を異にすることは、いうまでもありません。つまり、判例、通説によれば、この場合は、立木が土地の所有権の内容をなしている以上、立木それ自身の物権変動は考えられず、その土地について移転登記があれば、当然、立木の移転を第三者に対抗し得ることになるわけです。これに対して、有力説の立場からは、この場合、立木それ自身にも、物権変動を承認することになりますが、その場合でも、地盤である土地の所有権移転登記が、立木所有権移転の公示方法としても機能すると解するわけです。このように、立木が地盤とともに売買される場合には、いずれの立場によっても、その公示方法については、結果的にはほとんど差異がないといい得ます。しかし、これに関連して、例えば立木所有権が留保され、地盤のみが譲渡されたような場合の公示方法については、必ずしも以上のとおりとはならず、判例、通説と有力説との間では、かなり大きな見解の相違がみられるところです。

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樹木の集団である立本は、日本においては、民法施行以前から、土地上に生立するままで、しかも土地とは別個に取り引される慣行がありました。しかし、民法制定の際には、これを直接に公示する方法が認められませんでした。そこで、立木のみを譲り受けた者は、その立木の生立する地盤につき、地上権または賃借権を設定して、その登記をするか、もしくは、いわゆる明認方法を施すよりほかに方法がありませんでした。この不便を解消するため、明治四二年に「立木ニ間スル法律」が制定されたわけです。この法律によって「一筆ノ土地又ハ一筆ノ土地ノ一部分ニ、植栽ニ因リ、生立セシメタル樹木ノ集団」について、所有者が、同法による所有権保存の登記をすれば、その樹木の集団は、地盤から離れた独立の不動産となり、また、その所有権の移転または抵当権の設定については、すべて立木登記薄上の登記によって公示されることとなりました。しかし、この明冶四二年の立木法では、その対象が「植栽ニ因リ、生立セシメタル樹木ノ集団」つまり植栽林に限られるという欠陥があったため、取引界の需要に応じきれませんでした。そこで、その後、昭和六年の改正で、「植栽ニ因リ」という部分が、立木法一条から削除され、天然林にも立木法が適用されることとなりました。ところが、実際には、必ずしも立木法の適用を受けようとせず、立木売買の公示に当たっても、もっぱら明認方法によっている事例が少なくありません。ことに、伐採を目的とする立木売買などにおいては、面倒な登記手続をとることが回避されがちであり、それだけに、明認方法による傾向が著しいといえます。
立木法の適用を受けた立木に関する物権変動については、立木法上の登記によって公示されることは、前に述べたとおりです。このように、一旦立木法による所有権保存の登記をして、独立の不動産となった立木の、その後の物権変動は、すぺて立木登記簿上の記載をもってのみ公示されるべきでしょうか。通説は、そのように解し、一旦立木法上の登記を受けた立木の移転については、明認方法はもちろん、地上権、賃借権設定の登記によっても公示することはできないと解しています。そして、通説の立場からは、必ずしも明言されてはいないものの、立木法による保存登記を受けた立木の一部分の取引についても、明認方法は許さないものと解されることとなります。しかし、これに対し、保存登記を受けた立木の全部の取引の場合は、明認方法を許されませんが、一部分の取引の場合には、なお明認方法を許す場合もある、と解する少数説があります。確かに、公示方法としては、明認方法に比べより完全な登記が一旦行なわれた以上は、もはや明認方法を許すべきでないと解することが、制度の趣旨からいえば、合目的的であるかもしれません。そして、このような立場からは、立木法上の登記を受けた立木の、一部分の売買の場合には、変更登記をした後、さらに移転登記をすべしと解することになります。しかし、反面、先にも述べたように、特に伐採を目的とする立木売買にあっては、登記の手続をとることが回避されがちであり、また、その取引の態様によっては、変更登記の手続そのものが技術的に困難である場合も少なくないように思われます。さらには、伐採されることによって、権利の客体がほどなく消滅するという点では、そうでない土地や家屋などの、一般の不動産の物権変動に関する公示方法とは、必ずしも取扱いを同一にすべき理由があるともいい得ません。
立木が、その地盤と別個独立に売買される場合、その立木の物権変動について立木法上の登記が行なわれていないとき、立木の移転に関する公示方法として、判例は、早くから、慣行上成立していた明認方法がこれに適した方法であることを承認してきており、このような判例の態度は、学説もまたこれを支持するところです。このような、明認方法は、それが判例理論として形成されてきたものであるだけに、その内客をいかに理解するかは、立木売買においてはきわめて重要な意味をもつものであることはすでに指摘するとおりです。
明認方法とは、前述のように、地盤とは別個、独立に取り引される樹木の集団や、未分離果実などのような、物の一部分の物権変動につき、取引慣行を基盤として、判例法上認められるに至った公示方法です。立木について、普通に行なわれているのは、立本の皮を削って、現在、だれが所有者であるかを墨書する方法です。あるいは立木に自己の氏名を表示した刻印を押し、現場には自己の所有に属する旨の標札を立てるなどの方法でもかまいません。これらの場合、前所有者の氏名、権利取得の方法を明示する必要はなくまた、明認方法が講じられれば、特別の引渡しを必要としません。さらに簡便な方法としては、山林内に薪炭製造設備を作って伐採に着手することでもよく、また山林入口に「○○会社枕木生産作業場」という公示札が立てられ、その付近に小屋が存在し、製材作業現場の跡が歴然としており、かつ、集積された原木の多数に所有者を示す刻印が押されていたという場合でも、明認方法として不十分とはいえないとされています。もっとも、後者の事件の差戻しを受けた原審が、該当事実なしとして明認方法を否定していることは注意されてもよい。
以上に対し、単に引渡しを受けただけの場合、単に伐採作業に着手しただけの場合特定の第三者に所有権取得の通知を出した場合などは明認方法にならない、とされています。同様に、立木の取得者が立木所有権に基づく引渡請求権を保全するための仮処分命令によって、立木の占有を執行吏に移し、一切の処分を禁止する旨の公示をしても、公示は立木所有権取得の明認方法とはなり得ません。
以上の明認方法の施し方をめぐって問題になる点は、明認方法は継続して存在しなければならないかどうかです。同様の問題は登記についても存在しますが、判例は登記の場合と異なって、明認方法を一度施したというだけでは不十分であり、第三者が権利を取得する当時にも存在することを要するものとされます。明認方法の簡便さということのみならず、さらに公示方法のあり方という観点からいっても、明認方法の存続を要すると解すべきです。
明認方法により公示されるべき立木は、原則として、立木法による立木所有権保存の登記を受けていない立木であり、通常は土地に生立する樹木の集団です。したがって、立木法の適用を受け得る立木であったとしても、いまだ立木所有権保存の登記をしていないものが、明認方法により公示され得ることは、いうまでもありません。問題は、立木法による保存登記を受けた立木の一部分の取引に明認方法が認められるかどうかです。すでに述べたように通説はこれを否定しますが、取引の実際的要求に重きをおいて、これを認めてもよさそうに思われます。類似の問題は、立木所有権の保存登記のない立木と、その立木の生立する地盤を所有する者から、立木のみを譲り受けて、その地盤につき、地上権、賃借権の設定登記をした場合にも生じます。つまり、その場合に、さらに立木を譲渡する場合、明認方法を認めることができるかどうかです。しかし、立木法の適用がある場合に比べれば、学説は、この場合には、かなり容易にこれを認める傾向にあります。
明認方法により公示される立木は、通常、土地に生立する樹木の集団ですが、土地に生立する個々の樹木であっても、特にそれが独立の取引価値を有する場合には、これを樹木の集団である立本と同様に取扱い、その物権変動の公示は、明認方法によるとするのが判例、通説です。
明認方法によって公示されるべき物権は所有権に限られます。つまり、抵当権、不動産質権、不動産先取特権のように複雑な物権関係を公示するためには、明認方法のように不完全な方法では不適当だからです。なお、留置権、一般先取特権のように、もともと公示を必要としない権利については、明認方法は問題となり得ず、また土地そのものとはいいがたい土地と別個に取扱われるる立木の上に、地上権などの用益物権を設定することは認められないところといえます。
明認方法によって公示されるべき物権変動は、立木所有権の譲渡これと同視すべき解除、取消しなどによる立木所有権の復帰および、立木所有権の留保ないし分離に限られます。すでに述べたように、明認方法のような不完全な方法で、それ以外の複雑な物権変動を公示することは、不適当だからです。したがって、明認方法による抵当権の設定は認められません。しかし、所有権移転の手段による譲渡担保は許されるものと解されています。
以上に関連して、立木所有権譲渡の目的いかんによって公示方法としての明認方法に差異があるかどうかが問題となります。つまり、判例は、最初は、伐採の目的で立木を譲渡する場合にのみ、明認方法を認め、立木を引き続き生立させておき、生育の目的で立木を譲渡する場合には、地盤である土地の上に地上権、賃借権の設定登記をすべきであるという態度をとりましたが、まもなく態度を改め、取引目的に関係なく、常に明認方法が、公示方法になり得ることを認めるに至った学説のうちには、生育目的による立木の譲渡のように、その後、立木が長期間、地盤上に生立し続けることが予想される場合に、明認方法のような、不完全な公示方法によることは不適当との、実質的な判断に基づいて、前の判例を支拝するものもあります。しかし、実際問題として、当事者の取引目的がいずれにあるかを判別することは困難であり、しいて区別することは取引の安全を害するものとして、通説は、後の判例を支持しています。

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